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勤続1年未満の比率の高さと合わせて、ここからわかるのは、その雇用パターンは流動的というよりも、端的に不安定な雇用というべきだということだ。
要するに、極めて短期の雇用と極めて短期の失業によって、アメリカの高度に流動的な雇用システムが成り立っている。これと対比されるのが、ドイツ、フランス、そしてイギリスにおける、1年以上の長期失業者の比率の高さである。
この限りにおいてその雇用システムは、著しく非流動的あるいは硬直的であるとみなしうる。それは失業からの流出率、すなわち失業からの脱出の可能性の違いとしても観察される。
ＯＥＣＤのデータによれば、1987年から88年にかけての男性労働者のそれは、アメリカ41.2％、ドイツ16.9％フランス16.4％イギリス17.6％日本28.9％である。つまり、アメリカにおいて失業からの脱出の可能性は著しく高いのに対して、ヨーロッパ諸国においては著しく低い。
このように、アメリカの顕著に流動的な雇用パターンは、一方では雇用の安定を犠牲にするとともに、他方では失業からの脱出の可能性を高めることにより、前者の犠牲を補うことを意味している。他方、ヨーロッパ諸国の長期雇用は、雇用の安定と同時に、長期失業という形で失業からの脱出の可能性を奪うことを意味している。

この限りにおいて、前者は労働市場のメカニズムが有効に機能し、後者はその機能が抑え込まれているということになる。長期勤続と中程度の流動性、日本。
このような2つのパターンと対比すれば、日本のそれは、両者の中間にあるとみなすことができる。つまり、日本の雇用システムは、その市場のメカニズムを両者の中間程度には機能させていると理解してよい。
ただし、ここでいう市場は、失業からの脱出のための、つまり多くの場合、以前の職業とは異なる職業への移動のための市場である。この意味での市場と、同一職業内での移動の意味での市場とは、制度的にまったく異なっている。
後段で述べるように、前者の意味での市場が「外部労働市場」として概念化され、後者の意味での市場が「職業別労働市場」として概念化される。この2つの違いは重要であり「外部労働市場」の意味での流動性は、アメリカが極めて高いとしても、日本もまた決して低いわけではない。
これに対して後者の意味での市場がドイツにおいて最も強く制度化されている。

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